文部科学省のWEBページで次のような会議資料が出されましたので、【課題】部分の意見について検討を試みてみました。
教育課程部会 生活・総合的な学習の時間専門部会(第８回) 平成17年9月21日
配付資料「生活・総合的な学習の時間専門部会におけるこれまでの主な意見」

○研究室で「教科」，「道徳」，「特活」，「総合」について，「自分で学びを作れるか」ということを意識してデータを取った。「総合的な学習の時間」にしっかり取り組んでいるところとそうでないところの差が大きいことがわかった。「総合的な学習の時間」に熱心なところでは，学びについての意義や意味を感じている児童生徒が多い。児童生徒が「教科の学び」と「総合の学び」がつながっているということを意識するためには，まず教師がそのことを意識し，児童生徒に意識させるような学ばせ方を，「教科」，「総合」両面で取り組む必要がある。

　授業の中で、子どもの「学び」を意図的に仕組んでいる先生は限られています。信頼できる数字は出せませんが、割合としては少数派です。実践研究を通して「学び」を組み立てたことのある先生は、「総合」においても指導法を拡張しやすいと言えます。どのような場で経験を積み重ねたかは、研究指定を受けた学校で共同実践研究をした先生、複式学級を担任してわたりの授業実践をしてきた先生、研究実践に共感して個人的に授業実践をしてきた先生などが思い浮かびます。
　「総合的な学習の時間」にしっかり取り組んでいるところとそうでないところの差が大きくなる原因は、「学び」を仕組む実践研究をこれまでに経験したことがあるかどうかに行き着きます。一律に研修の機会を増やせば幅広く浸透するという確証はありません。というのは、先生自身が受け身ではなく、能動的に取り組まないと身に付かないと私は考えています。
　ですから、「学ぶ」ようになりたい動機付けが一番の鍵になると思うのです。これをしたら確実という処方箋は今のところ見つかっていません。これまでに学校裁量の時間ができた、研究指定を受けた、教室がオープンスペースになった、二学期制に変わった、総合的な学習の時間ができた、学習指導要領が改訂された・・・などのきっかけがありました。しかし、全体に成果が波及することはむずかしく、先生自身の意識が変わらなければ実現しないのではないかという不安がよぎっています。
　意識を変えるきっかけ作りは、学力向上フロンティア事業並みの校数を研究指定することで、一定の成果を上げることは期待できますが、継続性や波及効果は期待できないでしょう。

○学校は，総合的な学習をどう組み立てるかということより，どうやってこなすかということに腐心しているように感じる。全体計画を立てるにしても，十分な議論がなされているのか，また，地域の願いがそこに入っているか疑問である。

　学校現場に受け身の意識が多くあるために出てくる意見です。これまで、教育現場においては意識を変えるような取り組み、あるいは教育運動がありました。学校現場が２極化する中で一定の成果は上げてきました。異なる意見、指導力の差、熱意の温度差、人間関係など種々の要因がからむ学校という組織体を一元化して推進体制を作ることは容易なことではありません。それは「共通理解を図る」「情報の共有化を図る」といった言葉に象徴されるように組織体の長年の課題になっていることからも推し量っていただけると思います。
　組織体に何が求められているかを理解したリーダーがリーダーシップを発揮すればこのような課題は克服できます。形式的な計画はつぶされ、地域とのつながりや学校全体の進む方向をふまえて作られた実質的に機能する計画が作られるようになります。
　各学校に任され、独自にすることだから情報交換がしにくいという意見を聞くことがあります。本音部分には実践への自信がないために触れたくないという思いがありそうです。